アメリカではすでに電子カルテデータの大規模な共有が実現している。ニューヨーク州では、州の補助で運営されている非営利組織「ヘルシックス」が、州の約１６００万人分もの電子カルテデータを管理。個々人の通院歴や服薬履歴、画像、在宅医療の内容などを、ＮＹ州を中心とした約４４００組織の医療機関に共有している。患者は、州内のほとんどの医療機関で、自分のデータを把握してもらえる仕組みだ。

特筆すべきは、患者の受療行動を通知する機能。他院を受診したり救急で搬送されたりといった情報が、医師のスマートフォン等にリアルタイムで配信される。さらに、将来の予想リスクも通知される。「このままでは人工透析になるリスクが高い」など、電子カルテデータを分析し、医師に知らせてくれるのだ。

「家庭医が再診時の参考にしたり、救急医が既往歴を把握したりと多様に活用され、医療の質向上につながっています」（真野氏、以下同）

ヘルシックスは２００５年以降、いくつかの民間組織が統合しながら拡大し、２０１２年にＮＹ州の補助を受けて現在の規模となった。データは電子カルテから自動的に吸いあげられ、病院側の手間はほとんどかからない。また、非営利組織であることから、保険会社や製薬会社へのデータ販売などは行っていない。

「日本では市や病院グループなど小規模な情報共有はできていますが、地域をまたいだ受診には対応できていません。県が補助金を出すなどし、ヘルシックスのような大規模なデータ共有が実現するといいですね」

１９４０年代に人類遺伝学が確立し、世界の遺伝子研究をリードしてきたアメリカ。ＮＹ州の「マウントサイナイ病院」は、遺伝子解析の実績で全米トップ10に入る。基礎研究と臨床を行う「ジェネシックス・ディビジョン」では、専門スタッフによる遺伝子検査や治療を行っている。対象となる疾患は、成人のがんや神経疾患、結合組織病、小児の染色体異常症や先天奇形、発達遅滞・知的障害など幅広い。加えて、新生児マススクリーニングと出生前スクリーニングも担っている。

「同院の研究では、がんなどの発症リスクを持った遺伝子が見つかるようになりつつあります。小児の遺伝性疾患の治療は、日本よりはるかに進んでいました」

遺伝子検査は、万が一、結果にミスがあると患者の生命予後や、家族の将来にも影響を及ぼす。そのため、ニューヨーク州の規制基準をクリアした病院のみ、患者に検査結果を報告できる。同院はその対象病院だ。

「日本では、ある程度、医師の裁量で検査が行われていますが、アメリカは厳しい基準で検査の質を保証しているのです」

治療については、遺伝分野の専門医や遺伝カウンセラー、栄養士などのチーム体制をとっている。医師やカウンセラーが発症リスクや治療方針を丁寧に説明し、専門の栄養士のもとで食事療法を行う。アメリカの遺伝カウンセラーは、修士レベルの専門プログラムと資格試験をクリアした専門性の高い人材で、近年、急速に増えている。

「日本では、民間の遺伝子診断で、いたずらに不安に陥る患者が出てきたりもしています。リスクを正しく説明できる遺伝カウンセラーや、遺伝の知識を持った栄養士の養成は日本でももっと必要だと思います」

ＮＹ州の中心、マンハッタンに位置する「メモリアル・スローン・ケタリング・がんセンター」（ＭＳＫＣＣ）は、１８８４年の創設以来、最先端のがん治療を提供している。アメリカの時事解説誌『U.S. News&World Report』内のランキングでは、がん部門のベスト・ホスピタルで毎年１位か２位というトップ施設だ。

近年は、個別化医療に力を入れており、同院で開発した「ＭＳＫインパクト」は革新的ながん遺伝子検査として注目されている。がん関連遺伝子変異を網羅的に解析し、分子標的治療薬の適応を調べる技術だ。従来の技術より、遺伝子変異を検出する能力が優れており、日本の大学病院等でも導入するケースが増えつつある。

「ＭＳＫインパクトはいわゆるセルフリーＤＮＡ検査で、血液を用いて細胞由来のＤＮＡを解析することも可能です」

また、病理画像もＣＴで撮るなどして、迅速かつ高精度な診断を可能としている。

加えて、同院ではＩＢＭ社のコグニティブ・コンピューティング・システム「ワトソン」を用いて、がん治療を共同研究している。

「ワトソンにＭＳＫＣＣの治療法を覚えさせ、診療補助や医師の教育に役立てているのです。患者の年齢や症状、病理や遺伝子検査の結果などを入力すると、ワトソンは瞬時に治療法の選択肢を示します」

この仕組みをソフトフェアにして、インドや韓国、中国、タイなどに販売もしている。真野氏は「アジア諸国の医療水準をＭＳＫＣＣのレベルに引きあげる取り組みで、グローバルな観点で医療の質向上を図る意義は大きい」と語る。

一方で、研究が進むにつれて課題も見えてきた。

「ワトソンは実績データから分析するシステムです。学会で議論中の治療法など、成否がはっきりしないものの判断には難しさがあります」

将来的な日本の臨床現場への応用はどうか？

「がん治療において日本は、５年生存率ではアメリカより成績がよく、十分ハイレベルだと思います。ただ、病院ごとのバラツキは大きい。治療を標準化させる意味では、有用性はあるのではないでしょうか」

さて、ＭＳＫＣＣは研究を深化させる一方で、医療の効率化にも余念がない。２０１６年には最先端のがん治療を、外来と１泊入院で提供する「ジョシーロバートソン手術センター」を設けた。開設から22ヵ月で、すでに手術件数１万３０００件以上の実績をあげている。

「病院がひしめくＮＹでは病床数が規制されています。そのため、簡単な手術や化学療法を効率的に提供するセンターを作ったのです」

同センターでは、ＩＣＴを用いた効率化を実行している。その一つが、医師のリアルタイム測位システムだ。医師は小さなウェアラブル端末を身につけており、院内のどこにいるかが把握されている。

「日本でも実験的に実施している病院がありますが、まだ実用化には至っていません。監視されているようで、抵抗を持つ医師が多い模様です。アメリカでは医師でもオンとオフが明確なため、勤務中の行動が透明化しやすいのかもしれません」

その他にＭＳＫＣＣは、患者が病室にいたまま医師とビデオチャットで話したり、手術室の空き状況をリアルタイムで確認できたりするシステムも活用されている。日本でも効率化対策として参考になりそうだ。

カナダの医療は、アメリカとも日本ともかなり違う。税方式のユニバーサルヘルスカバレッジで、診療に国民の自己負担はない。ただし、家庭医を経て専門医を受診する仕組みで、数が少ないため、待ち時間が長いことが問題となっている。家庭医は予約が１〜２週間先になることも。また、よほど緊急性が高いケース以外、専門医も数ヵ月待ちが常態だという。

今回訪問したオンタリオ州トロントの「トロント小児病院（シックキッズ）」はカナダ最大の小児専門病院。全カナダといってもいいほど広域から小児患者が集まる。ＣＴやＭＲＩ、ＰＥＴ／ＣＴが完備され、「アメリカに勝るとも劣らないほど医療の質が高い」と真野氏。救急は年間７万３０００件、外来は31万人、手術は１万２０００件に達する。

「カナダは州政府が医療に関する責任を持っています。州ごとに、日本の地域医療構想のような体制になっているため、行政主導で集約化を進めやすかったようです。日本では、採算性の問題で、これほど大規模な小児病院を作るのは難しいでしょう」

集約化をすれば、医療のアクセス性が低下する懸念があるが、遠隔医療でカバーしている。

「メインはドクターｔｏドクターのビデオカンファレンスやコンサルテーションです。ＮＩＵＣのモニターを専門性の高い医師が見てアドバイスする場合もあります。今後は、ドクターｔｏ患者や、看護師やコメディカルｔｏ患者の遠隔医療も予定されており、日本より遠隔医療が進んでいる印象でした」